電子マネーの便利さというのは、使えば使うほどわかってくる。たとえばコンビニで小銭をサイフから探す必要もなくなる。けれど、それは大人が実際に硬貨を使うことのよってわかる利便性だ。
JCBは、後払い型の電子マネー「QUICPay」を10歳から利用することができる新商品「おこづかいQUICPay」の申込み受付を開始した。
「おこづかいQUICPay」は、JCBカード会員が、その子供などを利用者として設定し、利用者のおサイフケータイ対応の携帯電話やスマートフォンで買い物ができるサービス。利用金額を制限することができるため使いすぎの心配が無く、また、チャージが不要なので現金の受け渡しも発生しない。３時間に１回、利用金額のメール通知を受けることができるほか、JCBの会員専用WEBサービスで利用日・店名・金額を確認できるので、未成年者にも安心して使用させることができるとしている。
申込者が月３万円を上限として1,000円単位で利用者の利用可能額を設定できるので使い過ぎの心配がない。利用分は、申込者が事前に登録する申込者名義のクレジットカードから引き落とされる後払い型となるため、例えば、子供に現金を持たせてチャージ（入金）するといった行為が不要。利用者が「おこづかいQUICPay」を利用すると、申込者が事前に登録したアドレス宛てにメールで利用履歴が届くので、利用日、利用金額、残額が容易に確認できる。
JCBは今回の「おこづかいQUICPay」のサービス開始は、QUICPayの利便性を一層向上させることに加え、将来、クレジットカードや電子マネーの発行対象となる若年層（未成年者）に対し、早くから金銭感覚を養うとともにお金の使い方を教える機会を提供すること、また、これまで男性中心だったQUICPayユーザーを、主に子供の母親として想定される20代から30代以上の女性に拡げることを目的としていという。
電子マネーで金銭感覚を養うことができるとJCBは言うが、それはあまりにご都合主義のような気もする。実際のお金、紙幣と硬貨を使うことによってこそ、その感覚は養われていくのだろう。電子マネーを利用するのは、それからでも遅くはない。（編集担当：久保田雄城）
