調査会社の富士経済によると、２０１３年の化粧品市場は、景気の回復を背景に、４割強を占めるスキンケアを始め、全ての分野で拡大した。市場規模は前年比１．１％増の２兆３２２７億円。２０１４年は消費増税の影響もあるが、前年比０．９％増の２兆３４２８億円を見込む。
レポートでは、化粧品市場の「価格帯別」の動向をまとめている。スキンケアでは、２０００～６０００円未満の中価格帯が最も多い４３％を占め、次いで６０００円以上の高価格帯が全体の３１％、２０００円未満の低価格帯が２６％を占めている。
高価格帯では、昨年はカネボウの白斑問題の影響もあり、６割を占めるスキンケア部門が縮小。１３年の市場規模は前年比０．１％減の６６０８億円となった。一方、消費者の節約志向が一段落していることや、ベースメイクでは外資系高級ブランドがＢＢ、ＣＣクリームなどの新商品を積極的に投入しているほか、高い仕上がり感や長時間崩れにくいなどの機能強化が進んでいることから、市場規模は微増で推移すると見込まれる。
中価格帯の商品は長らく、低価格帯のセルフブランドに需要が奪われ、縮小が続いていた。しかし、昨年はカネボウの商品回収問題があり、高価格帯から需要が流れて来たために売り上げが増加。さらに猛暑によるＵＶ関連商品の売り上げが好調だったことなどから、１３年は前年比０．５％増の９２９２億円となった。１４年も微増を見込む。
最も好調だったのは、２０００円以下の低価格帯だ。スキンケアのオールインワン商品や、セルフの大容量シートパックブランドが好調だった。ＢＢクリームやアイメイクブランドが中価格帯から需要を取り込み、口コミ効果で「ニベアクリーム」が大流行したことなどから、市場規模は前年比３．５％増の５５４５億円。１４年も引き続き、低価格帯の化粧品は最も高い成長が見込まれる。コストパフォーマンスの良いスキンケア商品から、質を高めたアイライナーまで、様々なニーズを取り込んだ商品が続々投入されているようだ。（編集担当：北条かや）
