日本のビジネスパーソンのうち、9割は仕事で英語を使う環境におらず、8割は英語力の維持・向上のために何もしていない――こんな結果が、日本能率協会グループの「ビジネスパーソン1000人調査」で明らかになった。調査は昨年12月、全国20～69歳までの正規・非正規雇用の就業者1000人（男性556人、女性444人）を対象に、インターネット上で実施。全体のうち、職場で一緒に働く外国人がいる人は14.2％、いない人は85.8％だった。大多数の人は、同僚に外国人がいない。そのためか、仕事をする上で英語を「まったく使わない」が73％と圧倒的に多く、「ほとんど使わない」（16.5％）と合わせると約9割（89.5％）が、英語を使う環境にいなかった。属性別にみると、勤務先の従業員規模が大きい（従業員数5000人以上の会社に勤めている人で20.5％）、または年収が高い（年収1000万円以上の人で20.6％）人の方が、英語を使用する傾向にあった。
現在、英語力の維持・向上のためにどのようなことをしているか聞いたところ（単一回答）、約半数が「何もしていない」（49.7％）と回答。「英語力を維持・向上したい気持ちはあるが、時間や費用の問題で何もしていない」（31％）という人も合わせると、約8割のビジネスパーソンが「何もしていない」という結果になった。英語学習のために心がけている・取り組んでいることがあるのは、全体の2割（19.3％）。一方、同僚に外国人がいる人は、4 割（42.2％）が何らかの英語学習に取り組んでおり、外国人同僚の有無が、英語に対する意欲の差につながっている。
英語への取り組み内容（複数回答）で最も多かったのは、「英語教材や書籍で独学」（26.4％）、次いで「テレビ・映画を英語で視聴」（24.9％）、3 位「海外旅行」（21.8％）だった。日本能率協会は、調査結果を受け、「意思疎通を図るための英語力が心もとないビジネスパーソンが多い実態が明らかになった。『英語ができれば国際人』という時代ではないが、グローバルに活躍できる人材を育成するには、英語の問題は避けて通れない」とコメントしている。（編集担当：北条かや）
