市場調査会社の矢野経済研究所が7月に公表した「ビジネスプリンタ市場の実態と展望」によると、2014年度の世界のプリンタ出荷台数は1億898万5000台、出荷金額は6兆6470億円になることが分かった。またオフィス向けインクジェットプリンタの国内出荷台数は2014年度から2018年度までのCAGR（年平均成長率）を24.5％と予測しており、高い伸び率を示している。
とくに近年は、ランニングコスト削減などの理由でこれまでのレーザープリンタに替わり、オフィス向けのインクジェットプリンタの需要が増しているようだ。
例えば、セイコーエプソン＜6725＞は「大容量インクタンクモデル」と呼ばれるインクジェット複合機・プリンタを発売しているが、同社の2014年度のインクジェットプリンタの総販売台数約1,400万台のうち、大容量インクタンクモデルは約3割を占め、販売総数も1年間で約40％増という驚異的な伸びを見せている。このプリンタの特徴はインクカートリッジではなく、本体側面にインク用のタンクが用意されている点だ。このタンクにインクを補充して使用するのだが、純正品でありながらインク代が格段に安く、性能面ではそこそこでも、圧倒的なコストパフォーマンスを実現している。ある調査では従来のインクジェットプリンタの印刷コストの約12分の1というから驚きだ。まだ日本ではあまり馴染みがないが、新興国を中心に市場が急激に拡大しており、ビジネスシーンでの利用も増えているようだ。今後、海外ではスタンダードなモデルになってくるかもしれない。
コスト面だけでなく、日本製のプリンタは内蔵されている部品への評価も高い。
自動車用防振ゴムなどの製造で知られる住友理工＜5191＞の製品も、その一つだ。プリンタの内部を覗いてみると、帯電ロールや現像ロールなど、ゴムを含んだ部品が、プリンタや複写機の画質を決定する重要機能部品に数多く応用されている。また、金属とウレタンという異なった材料を成型と同時に接着する技術やミクロン単位の高精度で加工する独自技術など、同社がこれまでに培ってきた技術を活かしたクリーニングブレードなどの部品もある。
これらの一つひとつがユーザーの目に触れることはほとんどないが、日本製プリンタの信頼を支えている、文字通り縁の下の力持ちだ。同社は、革新的な配合設計技術、異種材料の複合化技術、高精度加工技術の三本の矢で、拡大するプリンタ市場と高度な製品ニーズに対応していくという。
前述の矢野経済研究所のレポートでは、2015年度は原油価格の下落などの影響で、主要先進国・地域でのIT投資が回復しつつあり、プリンタ市場にも追い風が吹くとみられている。日本経済にも追い風になることを期待したいものだ。（編集担当：藤原伊織）
