IT専門調査会社 IDC Japanは、国内携帯電話およびスマートフォン端末の2016年第2四半期（4月～6月）の出荷台数を発表した。
それによると、2016年第2四半期の国内携帯電話出荷台数（スマートフォンと従来型携帯電話の合計）は、前年同期比2.5％減の705万台となり、5四半期連続のマイナス成長となった。しかしマイナス幅は前四半期（2016年第1四半期）の前年同期比12.1％減から大きく改善され、出荷台数は昨年の第2四半期とほぼ同じ水準まで回復したという。
携帯電話の出荷台数が減る中、アップルは306万台のiPhoneを出荷し、前年同期比28.8％増のプラス成長となった。国内携帯電話市場で43.4％のシェアを獲得し、首位の座を維持している。トップ3では、NTTドコモ、auKDDI、ソフトバンクの3社に「Xperiaシリーズ」を提供しているソニーが第2位、「AQUOSシリーズ」のシャープが第3位となっている。
スマートフォンの出荷台数は、619万台、前年同期比1.8％増のプラス成長となった。ベンダー別シェアにおいては、アップルが49.4％のシェア、以下の順位は携帯電話と同様、第2位にソニーがランクインし、シャープが第3位になった。
「日本のスマートフォン市場は、成熟期を迎えたが、スマートフォンのアプリケーション市場は、今後大きな進展が期待できる。そのポテンシャルを示したのがPokemon GOである。拡張現実（AR）とLBC（Location-Based Computing）の機能が組み込まれている。さらに近年進化を遂げた音声認識、人工知能、IoT（Internet of Things）がモバイルアプリケーションに組み込まれる日は近い」とIDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション リサーチマネジャーの片山雅弘氏は述べている。
そして「このように多彩な最新機能を組み込んだアプリケーションをスマートアプリケーションと呼ぶならば、それはライフスタイルにデジタルトランスフォーメーション（DX：Digital Transformation）をもたらし、スマートライフを実現する。そのときスマートフォンは、その中心的存在になる」とみているという。(編集担当：慶尾六郎)
