9月に開催された「日本特殊教育学会第54回大会」にて、大阪教育大学教職教育研究センター特任准教授 池谷航介先生らによる、知的障がい特別支援学校におけるウェアラブルデバイス「Moff Band」の活用についての研究成果が発表された。
今年4月より障がい者差別禁止法が施行され、さまざまなハンディキャップを持つ人に対して、可能な限り平等な機会を提供する「合理的配慮」が求められている。タブレット端末やウェアラブルデバイスといったICT機器は、ハンディキャップを埋めるためのツールとしての活用が期待されている。
9月に開催された「日本特殊教育学会第54回大会」にて、大阪教育大学教職教育研究センター特任准教授 池谷航介氏らによる、知的障がい特別支援学校におけるウェアラブルデバイス「Moff Band」の活用についての研究成果が発表された。発達障がいを持つ人は、注意の持続が難しかったり、聞く・話す・読むといった行為が苦手だったり、コミュニケーションが困難だったりといった、なんらかのハンディキャップを持っており、これが要因となって学習の機会が損なわれているケースもある。同研究では、知的障がい特別支援学校にて、動きに合わせて音が鳴る「Moff Band」を活用し、「チャンバラごっこ、電車ごっこ、楽器遊び」などによる集団活動の指導、教科学習（国語・算数科、図画工作科）の指導を実施した。研究結果では「Moff Band」の活用によって児童の興味・関心を引き出し、活動への参加促進効果が得られる可能性が示された。さらには、「Moff Band」のようなウェアラブルデバイスを介することで、コミュニケーションや学習効果の向上が図られる可能性もあるとしている。
ICT機器を活用した障がい児の学習支援は多くの現場で活用され、その効果が実証されている。たとえばソフトバンクでは「魔法のランププロジェクト」を通して、さまざまな障がいを持った児童に対して、学習・生活支援を行っている。思いを伝えることや、注意の継続が難しい児童に対して、スタンプ・画像を通してコミュニケーションするツールや、読み書きを支援するツールなどを組み合わせて学習を促したり、要求を伝えることが難しい児童に対して、ビデオ通話や動画の分析を通して要求動作を促したりといった支援の成果が発表されている。今後もICT機器やツールの発達により、さらに柔軟で効果の高い支援が可能になることが期待される。（編集担当：久保田雄城）
