東証寄り付き、売り先行。米3指数急落を受け日経平均は下値を試す展開か
今回のニュースのポイント
・米3指数そろって下落、ハイテク株に売り： 前日の米国市場は、原油価格の急騰に伴うインフレ懸念と中東情勢の緊迫化が重なり、主要3指数が揃って下落。ハイテク株を中心に売りが広がった流れを引き継ぎ、本日の東京市場も寄り付きから売り圧力がかかる見込みです。
・先物市場は下落を示唆： 海外時間の先物取引では、日経225先物が前日の現物終値を約1,000円下回る5万2,600円前後まで売られています。寄り付き段階では指数寄与度の高い銘柄を中心に、先物主導の売りが先行する可能性が高まっています。
・5万3000円の節目が下支えとなるか： 為替は1ドル＝159円台前半の円安水準にありますが、現在は株安の勢いが勝る形。寄り付き後は、心理的節目となる5万3,000円の大台を維持できるか、あるいは地政学リスクへの警戒感が勝るかが焦点となります。
27日の東京株式市場は、前夜の米株安を受けたリスク回避の売りが先行し、続落して始まる可能性が高まっています。昨日の小幅反落に続き、本日は米主要指数の1％台後半の下落を織り込む形で、下値を探る展開が見込まれます。
寄り付きの目安となる日経225先物は、昨日の現物終値を大きく下回る水準で推移しており、日経平均は下方向に大きく下げて始まる見通しです。
背景にあるのは、原油価格の急騰によるインフレ再燃への警戒感です。中東情勢の緊迫化がエネルギー価格を押し上げ、米国の金利高止まりを意識させる展開となっています。為替市場では円安が続いていますが、現在は株安の圧力が強く、まずは持ち高を調整する動きが先行するとみられます。
9時の取引開始後は、以下の点が注目されます。
1.寄り付き後の売り一巡後に5万3,000円台を維持できるか
2.為替の円安水準が輸出株の下支えとして機能するか
3.アジア株の動向が東京市場の心理的重石にならないか
これらの要因が、きょうの下げ幅と引け味を占うカギとなります。年度末の週末ということもあり、短期的なボラティリティ拡大に備えつつ、相場の基調を冷静に見極める必要があります。（編集担当：エコノミックニュース編集部）
