自宅のクローゼットで衣類や持ち物を整理する様子。ブックオフグループの調査では、84.5％が「1年以上使っていないが、まだ使える物」を保有し、60.5％がブラックフライデーの買い物前に持ち物を見直し、必要に応じて手放したいと回答しました（画像はイメージ）
今回のニュースのポイント
ブックオフグループホールディングスが2026年10月8日に公表した調査（1,016人対象）によると、84.5％が自宅に「1年以上使っていないが使える物」があると回答しました。また、60.5％がブラックフライデー前に持ち物を見直し必要に応じて手放したい意向を示しました。GeNiEが10月2日に公表した別の調査では、日用品のまとめ買いを検討した人が購入予定を変更した理由として、運搬や収納の負担も挙げられました。セール前に持ち物や保管場所を把握する視点が浮かび上がっています。
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ブックオフグループホールディングス株式会社は2026年10月8日、「ブラックフライデーとリユースに関する調査」結果を公表しました。年末の大型セールシーズンである「ブラックフライデー」を控え、自宅にある所有物の管理状況や、購入前の整理・処分に対する生活者の意識が示されています。
本調査は2026年9月18日、全国の20～69歳の男女1,016人を対象にインターネットで実施されました。調査結果によると、回答者全体の84.5％が自宅に「1年以上使っていないが、まだ使える物」があると回答しました。長期間使用していないものの、まだ使える物を自宅に保有していると認識する回答者が多いことが分かります。
使っていない物を保管し続ける理由では、「いつか使うかもしれない」が48.9％で最多となり、「手放すための仕分けが面倒」（31.9％）、「手放す手続きが面倒」（30.5％）が続きました。ただし、1年以上使っていない物があるという回答は、必ずしもそれらが不要品や廃棄・売却の対象であることを意味するものではありません。
一方、ブラックフライデーを意識した行動意向に関する設問では、全体の60.5％が「セールで新たな買い物を検討する前に、使っていない物を見直し、必要に応じて手放したい」と回答しました。購入機会が増える時期を前に、あらかじめ自宅の所有物を整理・把握したいという意識を持つ層が6割に達することが分かります。
なお、この60.5％という数値は、セール前に持ち物の見直しや手放しを行いたいという「意向」を捉えたものであり、実際に売却や処分を行った実績を示すデータではありません。また、同調査でブラックフライデーでの買い物経験がある723人に限って尋ねた設問では、47.2％が「予定していなかったものまで購入した経験がある」と答えており、買い物時の心理的側面も示されています。
さらに、生活者の買い物と保管を巡る負担に関しては、GeNiE株式会社が2026年10月2日に公表した「日用品のまとめ買いと収納・運搬に関する調査」（2026年8月実施、全国20～69歳男女対象）においても関連データが提示されています。
同調査では、セールやポイント還元などのお得な時期に日用品のまとめ買い・大容量商品の購入を検討し、当初の予定どおりに購入しなかった人を対象に、その理由（複数回答）を尋ねています。該当する回答者のうち、「持ち帰り・運搬が大変だった」が31.0％、「自宅に収納する場所がなかった」が26.4％でした。運搬や保管場所の問題が、購入予定を変更した理由として挙げられています。
ブックオフの調査が「すでに自宅にある長期間使っていない物」に着目しているのに対し、GeNiEの調査は「購入時の運搬や保管場所の不足」という買い物に伴う負担側に着目しています。両調査は調査対象者や実施時期が異なる独立したアンケートであり、不用品の多さが直接的に収納不足を引き起こしているといった因果関係を示すものではありません。また、片付けによる具体的な節約額を実証したデータでもありません。
ブラックフライデーなどのセール機会を活用する際、単に割引率や購入計画だけでなく、すでに自宅にある所有物の把握や保管スペースの確認など、購入後の管理を含めて消費を捉え直す視点も選択肢の一つとなります。（編集担当：エコノミックニュース編集部／Editorial Desk: Economic News Japan）
