米国株式市場では11月2日、NYダウが上昇する一方、ナスダック総合は下落し、半導体関連株の弱さが目立った（資料画像）
今回のニュースのポイント
米国時間11月2日のニューヨーク株式市場では、NYダウが213.67ドル高の5万1,983.98と上昇した一方、ナスダック総合は1.07％安、S＆P500は0.51％安と下落しました。半導体株で構成するSOX指数は3.37％下落し、ハイテク関連の弱さが目立ちました。WTI原油先物も7.76％下落して1バレル96.04ドルとなりました。前営業日11月2日の日経平均株価は208円25銭安の6万3,081円86銭でした。11月3日は文化の日で東京市場が休場します。
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米国時間2026年11月2日のニューヨーク株式市場では、主要株価指数の方向性が分かれる展開となりました。優良株で構成されるNYダウ工業株30種平均は前日比213ドル67セント高の5万1,983ドル98セント（0.41％高）と上昇して取引を終えました。一方、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は同272.68ポイント安の2万5,164.31（1.07％安）、S＆P500種株価指数も同38.67ポイント安の7,541.40（0.51％安）と下落しました。ダウ平均の上昇に対しナスダックとS＆P500が下落し、市場内で明暗が分かれました。
主要指数間で方向が分かれた背景には、構成銘柄のセクター特性による値動きの違いがあります。ダウ平均の騰落率がプラス0.41％となったのに対し、ナスダック総合はマイナス1.07％となり、両指数の騰落率の差は1.48ポイントとなりました。また、S＆P500のマイナス0.51％と比較しても0.92ポイントの格差が生じています。米国市場全体が一斉に下落したわけではなく、ダウ平均が上昇する一方でハイテク株比率の高いナスダック総合が下落し、指数を構成する銘柄や業種によって値動きに差が生じたことを示しています。
今回の米国市場において、大きな下落率を記録して市場の重荷となったのが半導体関連株です。業界を代表する銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（SOX）は、前日比360.471ポイント安の1万328.329となり、下落率は3.37％に達しました。SOX指数の下落率は、同じく下落したナスダック総合（1.07％安）を2.30ポイント上回り、S＆P500（0.51％安）の下落率を2.86ポイント上回る下げ幅となりました。ハイテク株の中でも半導体セクターの軟調さが際立っています。
半導体株の下落率が主要株価指数を大きく上回ったことは、市場内で業種による値動きの格差が広がったことを示しています。SOX指数の3.37％という急落はハイテク株全体の重荷となった一方、ダウ平均がプラス圏を維持したことと好対照を成しています。半導体関連銘柄に対して相対的に強い売り圧力がかかった結果、ハイテク株比率の差が指数ごとのパフォーマンスの乖離に直結しました。半導体関連株の弱さが、主要株価指数の方向感の違いを際立たせる結果となりました。
株式市場でのセクター格差と並び、商品市場でも大幅な価格変動が観測されました。WTI原油先物価格は、前日比8.08ドル安の1バレル96.04ドルとなり、下落率は7.76％を記録しました。今回提供された主要な市場指標の中で最も急激な下落率となっており、原油市場における短期的な価格変動の大きさを示しています。エネルギー価格の大幅な下落は、関連企業の収益見通しに影響を与える一方、製造業や運輸業の燃料コスト負担軽減や物価動向に波及する側面を持っています。
一方、日本市場の前営業日を振り返ると、11月2日の東京株式市場では日経平均株価が前日比208円25銭安の6万3,081円86銭で取引を終えていました。日経平均は前営業日比0.33％安となり、米国市場の取引開始に先立つ東京市場では下落して取引を終えていました。この前営業日の東京市場の終値水準に対し、夜間の米国市場ではダウ平均が上昇したものの、半導体株やナスダックが軟調に推移したことで、外部環境は複雑な様相を呈しています。
明けて2026年11月3日朝の取引動向をみると、日本時間午前6時時点の日経平均先物は62,780円となり、先物市場における表示前日比で480円安（0.75％安）を示しました。この水準は前営業日の日経平均現物終値を301円86銭下回る水準です。また、外国為替市場におけるドル円相場は1ドル＝157円台後半で推移しています。なお、本日11月3日の日本は祝日（文化の日）のため東京証券取引所は休場となっており、国内現物市場での取引は行われません。
今回の市場動向を総括すると、NYダウが上昇する一方でナスダックとS＆P500が下落し、さらに半導体株の大幅安やWTI原油先物の急落が重なるなど、市場やセクターによって方向感が大きく分かれました。米国市場は単純な全面高・全面安ではなく、投資家が業種や資産ごとにリスクを見極める選別色を強めています。半導体株の急調整と原油急落という異なる変動要因が同時に発生する中、各市場の資産価格が再評価される局面を迎えていることが鮮明になっています。（編集担当：エコノミックニュース編集部／Editorial Desk: Economic News Japan）
