【今週の振り返り】先物主導の乱高下の末に473円下落した週

2013年10月26日 13:31

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不可解な急騰、急落が繰り返され、15000円が視野に入ったかと思えば、最後は14000円割れ寸前の安値引け

 日経平均は71.16円高の14784.41円で始まり、1分後に14800円まであと32銭に迫るがタッチできず。午前9時台は14750円を割り込んでズルズルとマイナス圏の14711円まで下げ、NY市場の株高を織り込んでも為替の円高に頭を押さえられる。10時台はプラスに持ち直し、おおむね14730~14760円幅でのもみあいで前場を終えた。

 ところが、昼休み中に中国で金融引き締め懸念で短期金利が突然、急上昇するサプライズが起き、上海総合指数は急落しドル円は97円台前半まで大きく円高に振れる。リスクオフで東京市場では債券先物価格が上昇し、日経平均は後場マイナスで始まって先物主導で急速に値を下げ、午後1時30分頃に14500円を一時割り込んだ。その後しばらく14500円前後で踏ん張ったが、大引けにかけて売り込まれて終値は287.20円安の14426.05円。14800円直前から安値引けまで日中値幅373円という大幅下落を喫した。TOPIXは-18.46の1195.98で1200割れ。売買高は27億株、売買代金は2兆2048億円で、株を売りたいだけ売れば2兆円も超える。

 業種別騰落率も全業種がマイナス。下落率が小さいのは医薬品、鉱業、建設、空運、鉄鋼、非鉄金属など。大きいのはゴム製品、パルプ・紙、陸運、化学、倉庫、不動産などだった。

 23日のNYダウは54ドル安。日本、中国、ヨーロッパの株価指数下落が投資家のマインドを冷やし株安が地球一周。決算はボーイングは良くてもキャタピラーが悪かった。24日朝方の為替レートはドル円が97円台前半、ユーロ円が134円台前半で、リスク回避の円買い・ドル安が続きユーロも反落した。

 日経平均は81.31円安の14344.74円と売り先行で始まる。前場は午前10時台に14300円を割り込むが、10時45分すぎに発表された中国の10月のHSBC製造業購買担当者景気指数(PMI)速報値で9月確定値を0.7ポイント、市場予測を0.5ポイント上回る良い数字が出て持ち直し、11時台に14400円にタッチして前引けを迎えた。

 しかし後場は14300円台前半で低迷する時間帯が続き、新興市場が大にぎわいで小型株が買われても主力株は軟調。このまま続落かと思われたが、午後2時30分前からいきなり上昇が始まり、TOPIXはプラスに転じ日経平均は14400円台を回復。その勢いでプラス圏に浮上し、一気に上げて大引け3分前に14500円にあと48銭まで迫った。結局、終値は60.36円高の14486.41円。10月のSQ値を大きく割り込む14273円の安値から25日移動平均線の14432円を超える水準まで日中値幅は226円も動き、連日激しいアップダウン。TOPIXは+7.37の1203.35。売買高は23億株、売買代金は1兆8920億円だった。

 業種別騰落率プラス上位は建設、情報・通信、パルプ・紙、医薬品、電気機器、石油・石炭など。プラス下位は海運、ガラス・土石など。マイナスは電気・ガス、不動産、その他金融、保険の4業種だった。

 24日のNYダウは95ドル高。AT&Tは悪かったがフォードやスリーエムの好決算が牽引し、中国PMIの上昇も素直に好感されている。25日朝方の為替レートは、ドル円は97円台前半、ユーロ円は134円台前半で、ユーロはドルに対してますます強くなっている。

 日経平均は47.27円安の14439.14円で始まったが、30分たらずで14400円、次いで14350円を割り込む。しかしその後は14300~14350円の幅で往復を繰り返して前場を終えた。後場は先物主導で早々に14300円を割り込み、午後1時すぎには14200円も下回って1時45分に14113円まで下げる。ソフトバンク<9984>の大幅下落が足を引っ張っただけでなく、ドル円も一時96円台の円高で、上海、香港の4日続落などアジアの株安も影響する。それでも2時台はたびたび14200円台にタッチするが、利益確定売りの金曜日で大引け前の下げがきつく14100円も守りきれずに安値引け。398.22円の大幅安、終値14088.19円で3勝2敗、前週末から473.35円下落して今週の取引を終えた。10日の高値と11日の安値の間の120円のマドを埋めても下落は収まらず、75日移動平均線も下回った。日中値幅は354円安で、23日高値から711円安。TOPIXも-25.07の1178.28で安値引け。売買高は24億株、売買代金は2兆833億で、手じまい売りで2兆円を突破したようなものだった。

 全業種がマイナスで、下落幅が小さいのは水産・農林、保険、金属製品、ガラス・土石、その他金融、繊維など。下落幅が大きいのは情報・通信、パルプ・紙、陸運、倉庫、鉄鋼、電気・ガスなどだった。(編集担当:寺尾淳)