IT専門調査会社 IDC Japanは、2015年第3四半期（7月～9月）の実績、および最新の景気動向などに基づき2014年～2019年の国内製品別IT市場予測を発表した。
これによると2016年の国内IT市場規模は、14兆7,653億円、前年比成長率は1.4％と予測した。国内IT市場を構成する国内ハードウェア市場、国内ITサービス市場、国内パッケージソフトウェア市場の2016年の市場規模と前年比成長率は、それぞれ6兆3,998億円、マイナス0.5％、5兆4,743億円、2.0％、2兆8,912億円、4.6％と予測した。国内IT市場に国内通信サービス市場を加えた国内ICT市場の2016年の市場規模は25兆4,640億円、前年比成長率は0.4％と予測している。
2016年の国内IT市場は、サーバー市場がマイナス成長に転ずるものの、PCのマイナス成長は小幅となり、スマートフォン市場、ソフトウェア市場、ITサービス市場などの成長が堅調であるため、1.4％のプラス成長となるという。
国内IT市場の2014年～2019年の年間平均成長率（CAGR: Compound Annual Growth Rate）は1.1％、国内ICT市場のCAGRはマイナス0.1％と予測しています。2019年の国内IT市場規模は15兆4,648億円、国内ICT市場規模は25兆5,375億円と予測。
2016年の第3のプラットフォーム市場（クラウド、モビリティ、ビッグデータ／アナリティクス、ソーシャル技術）における成長率は、7.0％と予測している。
この調査は、ITユーザー企業でIT支出に関する決裁権をもつ職位の人5,800人余りに、パブリッククラウドとデータ分析／アナリティクスに関する社内での導入状況について聞いた調査結果である。日本のITユーザー企業では、規模の小さい企業ではこれらの試験的導入が増加しつつあり、規模の大きな企業では一部署での試験的導入を経て、今後は複数部署および全社的な導入を予定している企業の割合が高いことが判明したという。
IDC Japan ITスペンディング グループマネージャーの廣瀬弥生氏は「ユーザー企業は、今後大企業を中心に全社的に第3のプラットフォームを活用するために必要な施策を検討し、ITベンダーは、その促進のために経営陣へのサポートを実施するべきである」と分析している。(編集担当：慶尾六郎)
