パテント・リザルトは、2016年10月末までに日本の特許庁に出願されたリチウムチタン酸（LTO）を中心とする「リチウムイオン二次電池用酸化物負極関連技術」について、特許分析ツール「Biz Cruncher」を用い、参入企業に関する調査結果をまとめた
パテント・リザルトは、2016年10月末までに日本の特許庁に出願されたリチウムチタン酸（LTO）を中心とする「リチウムイオン二次電池用酸化物負極関連技術」について、特許分析ツール「Biz Cruncher」を用い、参入企業に関する調査結果をまとめた。その結果、「総合力ランキング」では、1位東芝(総合力874.9)、2位LG CHEM(同231.3)、3位石原産業(同131.6)、4位SAMSUNG SDI(同108.7)、日本ケミコン(同93.2)となった。
2010年の調査時と同じく1位の東芝は2位以下との総合力の差を大きく広げている。同社の注目度の高い特許としては、炭酸リチウムまたは水酸化リチウムからなるリチウム化合物を含むLTO負極が挙げられるとしている。
総合力2位以下の企業については、2010年時点において5位以内に入っていなかったLG CHEM、石原産業、日本ケミコンが新たにランクインした。LG CHEMは炭素材料を含んだLTOにおける炭素材料の平均粒子径に関する特許が、石原産業はX線回折におけるピーク強度に関する特許がそれぞれ高い注目度となっている。SAMSUNG SDIの注目度の高い特許はLTOではなくリチウムバナジウム酸化物に関する技術となっている。日本ケミコンはLTOとカーボンの複合材料に関する特許が高い注目度なっており、また同社の特許はその多くが東京農工大発ベンチャーであるケー・アンド・ダブルとの共同出願となっているとしている。(編集担当：慶尾六郎)
