富士経済は、インドや東南アジアで需要が増加している主要白物・小物家電および業務機器計39品目の世界市場を調査し、その結果を報告書「グローバル家電市場総調査 2017」にまとめた。
ルームエアコン、洗濯機／洗濯乾燥機、冷蔵庫、掃除機、電子レンジ／電気オーブンレンジを対象とした。2016年の市場は前年比0.2%減とわずかに縮小し、5億3,738万台となった。今後はインドネシアやその他東南アジア、インド、中東、アフリカなどの需要増により年率で2%程度拡大し、2021年に5億8,693万台が予測される。
2016年は中国の内需低迷もあり、市場は縮小したが、インドや東南アジアは好調であった。東南アジアでは特にベトナムの成長が著しく、日系メーカーが台頭している。今後はインドや東南アジアが市場をけん引し、緩やかに拡大していくとみられる。世界的な省エネ規制の加速によりインバータ化率も堅調に高まっていくとみられる。特にインドは省エネ規制の取り組みに積極的であり、2018年から規制が厳しくなるため、その後はインバータ化製品の需要がさらに高まるとみられる。
2016年、インドやインドネシア、ベトナムを中心とした東南アジアは好調だったものの、中国需要が縮小したため2015年に引き続き市場は微減した。今後も中国の低調が続くものの、インドや東南アジアが市場をけん引していくとみられ、緩やかに拡大していくとみられる。インバータ化製品の需要は今後中国などで上昇するとみられる。ただしインバータ洗濯機の普及は国によって格差があり、安価な製品が求められるアジアや南米では、日本や欧米に比べて低い普及率にとどまるとみられる。
2016年、中国の需要は低迷しているものの、インドやインドネシア、ベトナム、フィリピンなど東南アジアが好調となり、市場は微増となった。今後もインドや東南アジアが市場をけん引し、緩やかに拡大していくとみられる。インバータ化率も今後緩やかに上昇していくとみられるが、新興国では小型の冷蔵庫が多く流通しており、インバータ化製品の需要が低くなっている。
長年に渡り、一般家庭へのIoTの導入は足踏み状態であったが、近年AmazonやGoogleといった大手IT企業がスマートホームの核となるプラットホームの開発に取りかかるなど、市場に動きがみられる。今までのスマートホーム製品はユーザーがスマートフォンアプリなどで操作していたが、次世代スマートホームではユーザーが普段通り生活しているだけで、製品が先回りし、特別な操作をすることなくユーザーの求める生活環境を作り上げる。
2017年1月に米国で開催された家電見本市・CESでは、Amazonの音声認識ホームアシスタント「Alexa（アレクサ）」との連携を発表する企業が相次いだ。LG Electoronicsが「Alexa」を通じて音声で食材などをネット注文できるスマート冷蔵庫を発表するなどIoT家電への注目が集まっている。連携は家電だけにとどまらず、自動車メーカーのFord Motor Companyは車に「Alexa」を搭載することを発表、今後は車内から自宅の設備を遠隔監視／操作などができるソリューションを構想するなど、各社次世代スマートホームへの取り組みも活発になっている。(編集担当：慶尾六郎)
