アクサ生命は『ビジネスパーソンの「治療と仕事」に関する調査2017』を実施。病気となってもなかなか治療に専念しづらいという現状が浮き彫りとなった。
アクサ生命は1000名のビジネスパーソンに対して『ビジネスパーソンの「治療と仕事」に関する調査2017』を実施し、調査結果を発表した。ビジネスパーソンの入院期間は、「1週間以内」と答えた人が6割を超え、通院期間も「1～3ヶ月」が6割と最も多く、治療への時間が少ないという傾向が浮き彫りとなった。
また、治療と仕事については、「両立する」を選んだ人は8割を超えていたが、そのうちの3人に1人が、治療と仕事の両立に対して辛さを感じていると行く結果だった。辛さの中身についての問いには、「時間の調整」や「業務の調整」をあげる人が多くいたことから、職場の協力体制にも課題がありそうである。実際に長期治療が必要になり、仕事を辞めざるを得なくなったことを想定した場合、9割の人が経済的に困窮すると答えている。そんな中、在宅勤務制度のある職場では、「両立可能」が6割、また健康経営推進をしている職場で働いている人のほうがやりがいを感じている人が多いという結果も出ていることから、職場が従業員の健康をサポートしていくことが、治療と仕事の両立を考える上で特に重要であると言える。
さらにがんに関する意識調査では、「早期発見が大切である」と9割の人が答えている一方、「がん検診でがんと診断されることに怖さを感じている」と答えた人が7割弱いることもわかった。がんと診断された場合、生命の危機はもちろん、長期入院や治療が必要であり、仕事に影響を及ぼすことに怖さを感じているようだ。そのためか、「通院での治療が受けられる時代だ」と考えている人が6割強もいた。入院して治療に専念し、気兼ねなく体をいたわりながら完治させることの難しさを表していると言える。
実際に1年間にビジネスマンが病院に行く平均日数は6.5日、ビジネスウーマンは7.1日とのことで、治療と仕事の両立を抱える場面はどこでも普通に見られること。病気になっても治療に専念できる環境を整えることが、重要な課題であるといえる。職場だけでなく、社会全体ももっと協力できるように考えていくべきであろう。（編集担当：久保田雄城）
