日本国内でもウェアラブルデバイス出荷台数は前年同期比60.3％増となる165.9万台に伸びている
IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社は 2020年7月6日、同社が発行する「Worldwide Quarterly Wearable Device Tracker 2020Q1」のデータをもとに、2020年第1四半期のウェアラブルデバイスの世界および日本における出荷台数を発表した。
それによると、世界のウェアラブルデバイス市場は前年同期比29.7％増の7258万台、中でも音声アシスタント対応のイヤフォンやヘッドフォンなどの耳装着型デバイスが前年同期比68.3％の成長と急成長していることが分かった。一方、日本国内でもウェアラブルデバイス出荷台数は前年同期比60.3％増となる165.9万台に伸びており、腕時計型デバイスは27.7万台で前年同期比58.5％増、リストバンド型デバイスは13.2万台で前年同期比136.5％増、耳装着型デバイスは115.1万台で前年同期比63.6％増となっている。他の市場と同じく新型コロナ禍の影響が懸念されるものの、ウェアラブルデバイス市場は現在のところ、おおむね順調のようだ。
そんなウェアラブルデバイスを支えているのが、Wi-FiやBluetoothといった近距離無線通信だ。一般的に最も知られるWi-Fiは、安定した通信と比較的高速な通信速度で使い勝手がよく、スマートフォンやパソコン、最近では家電や自動車などでも対応機器が増えているが、バッテリー容量の小さなウェアラブル機器などにおいては、電力消費量が大きいというデメリットもある。そこで、頻繁かつ近距離で通信を行うようなものに関しては、Bluetoothが用いられることが多い。Bluetoothは、Wi-Fiに比べると通信速度が遅く、やや不安定なものの、少ない電力で長時間利用できるというメリットがあるからだ。
実はそのBluetoothも、用途によっていくつかの規格がある。一般的にBluetoothといって連想されるような、無線ヘッドホン、スピーカなどオーディオストリーミングに最適なBluetooth規格はBluetoothクラシックという。一方、スマートウォッチなどのウェアラブル端末に最適なのが、 Bluetoothの中でもさらに低消費電力なBluetooth Low Energyだ。代表的なものでは、日本でも人気の高いiPhoneのAirdropなどが、Bluetooth Low Energyを利用した機能である。
Bluetoothに関しては、電子部品メーカーであるロームのグループ会社、ラピスセミコンダクタ株式会社が、7月7日に Bluetooth対応の無線通信モジュール「MK71511」「MK71521」を発表している。「MK71511」は長距離伝送機能を搭載しており、通信距離を従来製品の4 倍に拡大しているという。さらに、方向検知機能も搭載しているため、高精度に位置を特定する必要のある屋内位置情報サービスに適用することも可能だ。一方「MK71521」は、Bluetooth を活用したメッシュネットワークの構築や、センサなどを搭載する幅広いアプリケーションに採用することが可能だ。
日常生活において、Bluetoothの細かな違いや規格を、いちいち気にして使っている人は少ないだろう。しかし、私たちが気付かないところで技術は確実に進化しているのだ。Bluetoothがさらに進化すれば、スマートフォンやスマートウォッチなどの高機能化はもちろん、未だ見たことのないようなウェアラブル端末も生まれてくるかもしれない。（編集担当：今井慎太郎）
