消費・決済のイメージ。インテージの調査では、「推し」がいる人の割合が微減する一方、ゲームやアニメなど一部ジャンルで平均支出額が増加した（画像はイメージ）
今回のニュースのポイント
インテージが10日公表した「推し活」に関する調査によると、現在「推し」がいる人の割合は全体の33.6％となり、前年から微減しました。一方で、過去1年間の推し活における平均支出額は一部のジャンルで大きく増加しており、特に「ゲーム」は前年の1万4116円から3万6698円へ2.6倍、「アニメ」は1万1259円から2万2584円へ2.0倍に拡大しました。支出が増えた理由（複数回答）では、「グッズや関連商品の購入が増えた」が45.7％で最多となり、「チケットやグッズなどの価格が上がった（16.3％）」を大幅に上回りました。
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若年層を中心に広がった「推し活」における消費行動の変化が、意識調査のデータから明らかになりました。インテージが10日に発表した実態調査によると、全国の15歳から79歳までの男女のうち、「現在、推しがいる」と回答した人の割合は33.6％となり、前年の調査から微減しました。
ジャンル別に推しを持つ人の割合を見ると、1位が「国内の日本人アイドル（9.4％）」、2位が「日本のミュージシャン・バンド（8.3％）」、3位が「アニメのキャラクター、作品（7.4％）」となりました。前年と比較すると多くのジャンルで割合が低下しており、「推しがいる」人の割合も全体では微減となりました。
一方で、推しを持つ人が過去1年間に使った平均支出額を見ると、一部の主要ジャンルで著しい増加がみられます。特に伸びが顕著だったのが「ゲームのキャラクター、作品」で、前年の1万4116円から3万6698円へと約2.6倍に拡大しました。また、「アニメのキャラクター、作品」についても、前年の1万1259円から2万2584円へと約2.0倍に増加しています。
これは「推しを持つ人が増えたことで市場全体の消費が伸びた」という一律の構図ではなく、推しを持つ人の割合が横ばいから微減で推移するなかで、特定のジャンルにおいて平均支出額が大きく伸びていることを示しています。なお、本調査は回答者個人の平均支出額を集計したものであり、これのみをもって市場規模全体の拡大を断定することはできません。
消費者が支出を増やした背景についても特徴的な傾向が表れています。過去1年間で推し活の支出が増えたと回答した人にその理由を尋ねたところ（複数回答）、「グッズや関連商品の購入が増えた」が45.7％で最多となりました。次いで「ライブやイベントへの参加・回数が増えた」が37.3％、「推しへの愛情が深まった」が36.1％で続きました。
一方で、「チケットやグッズなどの価格が上がった（物価高・値上げ）」を理由に挙げた人は16.3％にとどまりました。回答者の実感としては、単に商品の販売価格上昇に伴って支払額が増えたというより、購入する量やイベントへの参加回数といった行動量の増加を要因として認識している人が多い状況がうかがえます。
年代別の傾向では、15歳から19歳の女性で「推しがいる」割合が75.9％に達し、およそ4人に3人が推しを持つ結果となりました。一方、前年からの変化を見ると、男性60代（3.8ポイント低下）、男性70代（10.5ポイント低下）、女性70代（5.0ポイント低下）など、シニア層での割合低下が目立ちました。インテージは、今回特に60代で物価高の影響を挙げる回答が増加したことから、長引く生活コストの上昇がシニア層の推し活意識に影響を与え始めている可能性を指摘しています。
また、15歳から19歳の男性では変化がみられました。調査開始以来、同年代の男性で首位を維持していた「YouTuber／VTuber（今回の回答率16.8％）」を、今回「アニメ（同22.1％）」が大きく伸ばして逆転し、トップに立ちました。
インテージはゲーム支出の増加について新ハードや話題作の展開、アニメについては大型コラボや映画作品等の影響を考察として挙げています。誰が、どのジャンルに、どのような目的で資金を投入するのかという消費の濃淡や選択と集中が、今後の推し活関連市場の動向を検証する上での注目点となります。
（調査概要：インテージが2026年1月14日〜19日、全国の15〜79歳の男女5000人を対象にインターネット調査を実施。令和2年国勢調査に基づき、性別・年代・地域構成比に合わせてサンプルを回収して集計。）（編集担当：エコノミックニュース編集部／Editorial Desk: Economic News Japan）
