通勤時間帯のビジネスパーソンをイメージした写真。イトーキの調査では、20代の31.3％が職場で孤独感を感じることがあると回答した（写真はイメージ）
今回のニュースのポイント
イトーキの「全国オフィスワーカー意識調査2026」によると、20代の31.3％が職場で孤独感を感じることがあると回答しました。さらに20代の19.8％は、孤立せずに働けていると感じながら孤独感も抱えていました。また週5日以上出社する人の分析では、仕事の成長や意味を実感している層の88.4％が継続勤務を希望した一方、下位層は13.5％にとどまりました。出社頻度だけでは見えない職場体験と就業継続意向の関係を考えます。
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オフィス家具大手のイトーキが2026年11月5日に発表した「全国オフィスワーカー意識調査2026」によると、調査対象となった20代の31.3％が「職場で孤独感を感じることがある」と回答しました。さらに20代の19.8％は、「孤立せずに働けている」と認識しながら、同時に「孤独感を感じることがある」とも回答しています。職場で人と接し、業務上の孤立を避けている状態であっても、本人が抱く孤独感とは必ずしも一致しない状況が示されました。一方、同じ調査では、仕事の成長や意味を実感している層とそうでない層との間で、今後も同じ職場で働き続けたいという意向に大きな開きがみられました。
今回の調査で特徴的なのは、周囲との関係性における「孤立」と個人の内面における「孤独感」が切り離されて認識されている点です。全国のオフィスワーカー4,650人を対象とした集計において、20代の19.8％が「孤立せずに働けている」と「孤独感を感じることがある」の両方の設問に肯定的な回答を寄せました。50代における同様の回答の組み合わせは7.2％にとどまります。ただし、この年代別の差には、勤続年数や職位、任される業務範囲の違いが背景として含まれます。イトーキの分析によると、こうした属性をそろえた比較では孤独感の年代差は統計的に明確ではなかったとしており、若年層という年齢区分そのものが孤独感を直接生み出していると結論づけることはできません。この結果は、孤立せずに働けているという認識が、必ずしも孤独感のなさを意味しないことを示しています。
職場で得られる体験の質は、将来の就業継続意向にも表れています。同調査において週5日以上出社する全年代のオフィスワーカー4,114人を対象に実施した分析では、職場体験への評価によって継続勤務の意向に顕著な差が確認されました。仕事を通じて「成長や仕事の意味の実感」を得られているとする評価上位層では、88.4％が「今後もこの職場で働き続けたい」と回答しました。これに対し、評価下位層で同様に回答した人は13.5％にとどまり、両者の差は74.9ポイント、比率にして約6.5倍に達しました。同様の傾向は他の要素でもみられ、「業務のしやすさ」に対する評価上位層では82.3％（下位層18.1％）、「組織とのつながり」に対する評価上位層では83.0％（下位層17.5％）が働き続けたい意向を示しました。なお、この数値は全年代の出社者を対象とした意識の集計であり、実際の離職率や定着率の推移そのものを表すものではありません。
職場体験の評価と関連する項目として、意思決定の速さや上司の支援にも差がみられました。イトーキが職場の環境や仕事の進め方に関する10項目を点数化して分析したところ、職場体験の評価が高い層と低い層との間で特に点数の開きが大きかった項目は、「適切なスピードの意思決定」（高評価層3.79点に対し低評価層2.54点）と「上司の支援」（同3.76点に対し2.60点）でした。この結果は、従業員の職場に対する実感には、オフィスの空間設計や設備といった物理的な環境だけでなく、業務上の判断が円滑に下されるか、必要な場面で上司から的確なサポートを受けられるかといった組織運営のあり方が関わっていることを示しています。
出社して働くオフィスに対して求められる機能も、単なる対面交流にとどまりません。今後オフィスに期待する役割を複数回答（最大3つ）で尋ねた設問では、全国の回答者全体で「集中して業務に取り組む場所」が52.9％で最多となり、「同僚や上司と相談・連携する場所」の42.4％を上回りました。20代でも「集中」が45.7％と最も多く、「相談・連携」の37.6％を上回りました。オフィスには、周囲と相談できることに加え、個人の業務に集中できる環境も期待されています。また、20代では「新しい知識や刺激を得る場所」を挙げた人が24.0％に達しました。出社促進を単に対話の機会を増やす手段としてのみ捉えるのではなく、実務を効率的に遂行できる執務環境を両立させることが重視されています。
一連の調査結果を横断すると、出社日数という形式的な指標だけでは見えてこない職場の実態が浮かび上がります。20代の31.3％が孤独感を感じることがあると答える一方で、20代全体の19.8％は、孤立せずに働けていると認識しながら孤独感も抱えていました。さらに週5日以上出社する層の間でも仕事の意味や成長の実感によって就業継続意向に約6.5倍の開きが生じていました。今回の調査対象は業務の7割以上をオフィス出社で過ごす正社員であり、リモートワーク中心の勤務者との比較ではないため、出社日数を増減させることが孤独感の解消や人材定着に直結すると結論づけることはできません。出社という勤務形態そのものよりも、出社した職場で本人がどのような業務体験や支援を得られているかが問われています。
若手社員の定着や職場環境を考える際には、周囲と接点があっても本人が内面に孤独感を抱えている場合があることや、仕事を通じた成長の実感が継続勤務意向と関わっている点に配慮が求められます。さらに、上司による適切な支援や意思決定の速度、相談と集中の双方が可能な執務環境の整備など、日々の業務を円滑に進めるための基盤づくりが重要となります。これらは単一の施策にとどまらず、組織の日常的な運用を通じて検証すべき課題といえます。
イトーキの調査では、20代の31.3％が職場で孤独感を感じることがあると回答し、19.8％は孤立せずに働けていると感じながら孤独感も抱えていました。一方、週5日以上出社する全年代の分析では、仕事の成長や意味の実感に対する評価によって、継続勤務意向に88.4％と13.5％の差がありました。企業が職場環境を考える際には、出社日数だけでなく、相談のしやすさや業務の進めやすさ、仕事を通じた成長の実感にも目を向ける必要があります。（編集担当：エコノミックニュース編集部／Editorial Desk: Economic News Japan）
