三菱瓦斯化学、上期営業益96.7%増で通期上方修正 半導体材料と価格転嫁が牽引

2026年11月10日 16:14

今回のニュースのポイント

三菱瓦斯化学の2026年4~9月期連結決算は、売上高が前年同期比20.8%増の4,368億円、営業利益が同96.7%増の494億円と大幅な増収増益となり、上期として過去最高益を更新しました。親会社株主帰属中間純利益も前年同期の赤字から354億円の黒字に転換しました。半導体パッケージ向けBT材料や薬液の需要拡大に加え、化学品での原材料高を受けた価格転嫁やメタノール市況の上昇が利益を押し上げました。通期営業利益予想は810億円へ上方修正した一方、下期は定期修繕や在庫要因の剥落により上期比で減益を見込みます。

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 三菱瓦斯化学が2026年11月10日に発表した2027年3月期中間期(2026年4~9月期)の連結決算(日本基準)は、売上高が前年同期比20.8%増の4,368億7,400万円、営業利益が同96.7%増の494億6,900万円となりました。経常利益は同80.6%増の568億6,400万円となり、営業利益と経常利益は中間期として過去最高を記録しました。親会社株主に帰属する中間純利益は354億5,000万円となり、前年同期の279億3,900万円の赤字から黒字転換を果たしました。好調な業績には、メタノール市況上昇や電子材料の販売増に加え、原燃料高に対する価格転嫁、為替の円安推移が寄与しました。最終損益の大幅改善には、前年同期にオランダ子会社で計上した減損損失が一巡した反動も寄与しています。

 セグメント別では、機能化学品事業が大きく伸長しました。売上高は前年同期比13.1%増の2,487億円、営業利益は同57.9%増の359億円となりました。半導体市場の拡大に伴い、パッケージ基板用BT材料の販売数量が増加したほか、価格改定の浸透で販売単価が上昇しました。さらに、AIサーバー用基板材料「OPE」の販売数量が増加しました。半導体向け薬液では、販売数量の増加に加え、前期の減損損失計上に伴う減価償却費の減少も利益を押し上げました。加えて、ポリカーボネートなどのエンジニアリングプラスチックスにおいて原材料コスト上昇分の販売価格への転嫁が進んだことも、セグメント全体の増益に寄与しました。

 グリーン・エネルギー&ケミカル(GEC)セグメントも、市況上昇と価格転嫁により大幅な増益を達成しました。売上高は前年同期比33.8%増の1,888億円、営業利益は同259.9%増の157億円となりました。中東情勢の緊迫化に伴う供給懸念などを背景にメタノールの国際市況が大幅に上昇したほか、原材料コスト上昇分の価格転嫁が進みました。また、メタノール誘導品やキシレン分離製品などでの在庫受払差の改善や円安進行も利益を押し上げました。中東情勢の緊迫化は原燃料高を招き、サウジアラビアの拠点で低稼働を余儀なくされる影響が生じた一方、市況上昇や機動的な価格転嫁を通じて損益改善につながるという複合的な影響をもたらしました。

 上期の営業利益増益額(前年同期比243億円増)の要因別分析では、数量増や為替に加え、販売価格の改善や在庫要因が大きく寄与した構造が示されています。会社資料によると、BT材料や薬液などの販売増に伴う「数量要因」がプラス47億円、為替レートが前年同期の1ドル=146円から159円へと円安に振れた「為替要因」がプラス57億円でした。これらを大きく上回ったのが、メタノールやエンジニアリングプラスチックス、BT材料などでの価格改定や在庫受払差の改善を含む「価格要因」で、プラス164億円に達しました。研究開発費や減価償却費などに関連する「その他要因」のマイナス25億円を差し引いても、価格要因が最大の増益要因となっています。

 上期実績が計画を上回ったことを受け、同社は通期業績予想を上方修正しました。売上高予想を従来の8,600億円から9,000億円(前期比21.9%増)へ400億円、営業利益予想を710億円から810億円(同78.8%増)へ100億円引き上げました。経常利益予想も790億円から960億円(同84.8%増)へ170億円、親会社株主帰属当期純利益予想を550億円から650億円へ100億円上方修正し、前期赤字から黒字転換を見込みます。エンジニアリングプラスチックスでの価格転嫁の継続、BT材料の価格改定効果、半導体向け薬液の販売増、メタノール市況の高止まりが寄与します。年間配当予想は中間55円、期末55円の計110円(前期比10円増配)を据え置いています。

 通期予想を引き上げた一方、下期の営業利益予想は315億円にとどまり、上期実績の494億円から179億円の減益となる見通しです。電子材料や半導体向け薬液の販売は堅調を見込むものの、定期修繕に伴う固定費増加や、上期に寄与した在庫受払差改善効果の剥落、下期の円高進行が減益要因として織り込まれています。会社側が前提とする下期の想定レートは1ドル=155円(上期実績159円)、1ユーロ=175円(同184円)であり、ドバイ原油価格の前提は1バレル=105ドル(上期実績95ドル)に設定されています。
(編集担当:エコノミックニュース編集部/Editorial Desk: Economic News Japan)