大型プラント設備のイメージ。国内プラントエンジニアリング大手3社の2026年4～9月期決算は、いずれも減収となった一方、工事採算の改善などにより営業増益・黒字転換となった。（画像はイメージ）
今回のニュースのポイント
プラントエンジニアリング大手3社の2026年4～9月期連結決算は、いずれも減収となった一方、利益面では改善が見られました。日揮ホールディングスは営業利益が前年同期比56.0％増の246億円、千代田化工建設は3.3％増の161億円となり、東洋エンジニアリングは前年同期の営業赤字から25億円の黒字に転換しました。日揮ホールディングスや千代田化工建設では海外大型案件の進捗などが売上高に影響した一方、3社とも工事の収益性改善が利益を支えました。
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国内プラントエンジニアリング大手3社の2027年3月期第2四半期（中間期・2026年4～9月）の連結決算が出そろいました。日揮ホールディングス、千代田化工建設、東洋エンジニアリングの3社はいずれも前年同期比で減収となった一方、日揮ホールディングスと千代田化工建設は営業増益を確保し、東洋エンジニアリングは営業黒字に転換しました。日揮ホールディングスや千代田化工建設では海外大型案件の進捗などが売上高に影響した一方、3社とも工事の収益性改善が利益を支えました。
3社の中間期連結業績を比較すると、日揮ホールディングスは売上高が前年同期比10.5％減の3,413億円（3,413億47百万円）、営業利益が同56.0％増の246億円（245億77百万円）で、営業利益率は約7.2％でした。千代田化工建設は売上高（完成工事高）が同7.1％減の1,809億円（1,808億56百万円）、営業利益が同3.3％増の161億円（161億26百万円）となり、営業利益率は約8.9％に達しました。東洋エンジニアリングは売上高（完成工事高）が同0.6％減の934億円（934億28百万円）とほぼ横ばい圏で推移し、営業損益は前年同期の42億円（42億28百万円）の赤字から25億円（24億92百万円）の黒字へ転換して営業利益率は約2.7％となりました。3社の単純合算では売上高が約6,156億円、営業利益が約432億円となります。
日揮ホールディングスの減収は、複数の海外大型プロジェクトが前年度に完工、または終盤を迎えたことが主な要因です。主力の総合エンジニアリング事業は売上高が前年同期の3,504億円から3,089億円へ減少した一方、セグメント利益は148億円から243億円へ拡大しました。中東情勢の長期化に伴う工事計画の見直しやリスク対応予算の増額といったマイナス要因があったものの、それらを除く国内外プロジェクトの着実な遂行や円安影響などが寄与し、連結売上総利益率は前年同期の7.9％から12.0％へ4.1ポイント上昇しています。なお、親会社株主に帰属する中間純利益は345億円（前年同期は116億円）に増加しましたが、これには事業ポートフォリオ見直しに伴う水ing株式の売却益など特別利益の計上も寄与しています。
千代田化工建設の完成工事高は1,809億円と前年同期から139億円減少しましたが、同社は海外大型案件の進捗に伴う影響を国内案件が補完したと説明しています。完成工事総利益は前年同期の242億円から251億円へ増加し、完成工事総利益率は12.4％から13.9％へ1.5ポイント改善しました。分野別の完成工事総利益をみると、エネルギー分野が192億円から171億円へ減少したのに対し、地球環境分野は50億円から80億円へ拡大しており、国内案件の収益改善や稼働率の向上が営業利益の増加を支えました。
東洋エンジニアリングは売上高が934億円（前年同期比0.6％減）となるなか、売上総利益（完成工事総利益）は前年同期の80億円から148億円へ拡大しました。完成工事原価も減少しており、売上総利益率は8.5％から15.8％へ改善しました。営業損益は42億円の赤字から25億円の黒字へ転じています。これに伴い経常損益も19億円の赤字から59億円の黒字へ、親会社株主に帰属する中間純損益も30億円の赤字から45億円の黒字へと各段階で黒字回復を果たしました。
受注動向と受注残高をみると、各社で集計範囲や事業領域に違いがあります。日揮ホールディングスの総合エンジニアリング事業の中間期受注高は1,726億円、9月末の受注残高は1兆113億円（全社ベースでは1兆307億円）で、インドネシアの大型EGR・CCUS陸上設備やUAEの大型低炭素LNGプラント、サウジアラビアの原油・ガス分離設備増設工事、モザンビークのFLNGなどを抱えています。千代田化工建設の中間期受注高は1,076億円、9月末の受注残高は5,296億円（エネルギー分野3,952億円、地球環境分野1,344億円）で、カタールのNFE LNGや米国ゴールデンパスLNG、国内LNG受入設備などが主要案件です。東洋エンジニアリングは中間期の連結受注高が1,065億円、9月末の連結受注残高が2,811億円で、アフリカや日本の化学・肥料設備、インドの石油化学設備などが主要案件です。また、持分法適用関連会社の当社持分を含めた総受注残高は4,550億円となり、持分法適用会社分にはブラジルやガイアナのFPSO案件が含まれます。
2027年3月期通期の連結業績予想は、上期の採算改善を踏まえて修正対応が分かれました。日揮ホールディングスは売上高予想を6,700億円に据え置く一方、営業利益予想を従来の400億円から440億円へ上方修正しました。千代田化工建設も売上高予想を従来の3,400億円から4,000億円へ、営業利益予想を100億円から265億円へ大幅に引き上げており、エネルギー分野案件の進展や稼働率向上、中東情勢に起因する業績下振れリスクの低下を理由に挙げています。これに対し、東洋エンジニアリングは中間期営業利益（25億円）が通期予想（30億円）の約83％に達したものの、売上高予想1,900億円、営業利益予想30億円の従来見通しを据え置きました。3社とも減収下での利益改善が進む一方、通期見通しの修正判断には違いが表れています。（編集担当：エコノミックニュース編集部／Editorial Desk: Economic News Japan）
