ペットが、病気やケガにより動物病院などで医療行為を受けた際、その医療費を補填する「ペット保険」。調査会社の富士経済によると、１３年のペット保険の契約件数は、前年比１４．５％増の８４万件となった。１４年には、さらに１３．８％増の９５万件まで増える見込みだ。ペット保険は、ペットショップで犬や猫などを購入する際に加入することが多い。近年は、飼い主のペットに対する「健康意識」が高まっていることから、伸びが期待できる分野だ。
リサーチバンクが今年８月末、１０～６０代の全国男女に対し、現在ペットを飼っているか尋ねたところ、２９％が「飼っている」と回答した。飼育されているペットで圧倒的に多いのは「犬」で５３％、次いで「猫」の３１％。飼育者を対象に「医療保険への加入」について尋ねたところ、１４％は「すでに加入している」と回答した。さらに、「今後検討したい」は３８％と４割に迫った。４年前の同調査では、「すでに加入している」は８％だった。この４年で、ペット保険の加入率は６ポイント増えたことになる。もっとも、富士経済の調査では「ペット保険の加入率は１３年時点で４％」とされているため、１４％はかなり多めに出た数字かもしれない。ただ、市場が少しずつ成長しているのは確かだ。
実際、いくらかかるのか。ペット保険を手がけるアニコムホールディングスでは、動物の病気・ケガに対し、保険の対象となる診療費の７割、５割を補填するプランがある。「犬」「猫」は７歳１１ヶ月までが加入することができ、犬は品種によってＡ～Ｅクラスに分類され、保険料が異なる。たとえばミニチュアダックスフント（Ｂクラス）の場合、支払額が３割でよいプランは月額３５９０円だ。これを高いとみるか、安いと見るかは人それぞれだが、昨今は「ペットも家族の一員、万が一の事態に備えるのは自然なこと」との考えが広まっている。富士経済によれば、日本のペット保険加入率は欧米と比較してまだ低い。今後も拡大が期待される。（編集担当：北条かや）
