富士経済、主要16ヵ国のEV/PHV向け充電インフラ市場を調査。充電インフラは中米を中心に普及が加速。2019年の急速充電器ストックは中国23万740個（76％増）、米国1万5970個、日本7650個。
エネルギー・環境問題の高まりとともにエネルギー効率やCO2排出量の観点からEV（電気自動車）やPHV（プラグインハイブリッド自動車）が注目を浴びている。EV、PHV車は充電設備が必要だが、充電インフラについては普通充電器を中心に世界では既に普及が進んでいる模様だ。急速充電器についても既に中国や米国で普及が加速しはじめており、今後は大幅な拡大が期待されている。
8日、富士経済が主要16ヵ国のEV/PHV向け充電インフラ市場の調査結果を公表した。レポートによればEV/PHV向け充電インフラで世界をリードしているのは中国で、国策によりEVやPHVの販売が急増しているため、充電インフラについても普及が進み他国をリードしているようだ。
これに次いで米国では普通充電器が普及するとともに近年では急速充電器の需要が拡大している。欧州でもEU内で急速充電器の規格統一が進展し普及の後押しとなっている模様だ。
普通充電器のストックをコネクタ数で見ると、2019年見込みとして中国が33万9300個で18年比149.0％の大きな伸びで他国を大きくリードしている。米国は4万2470個、116.6％と2ケタの伸び、日本は2万6220個で前年比は101.9％にとどまり、ドイツは1万4280個、106.6％となっている。
中国は、国家規格であるGB/Tの出力レンジ７kW台が中心、米国はType1が主流で7kWから22kWへの段階的な大出力化が進展している。日本は米国と同じくType1が主流で3kW台までの低出力機が主流だ。ドイツはEU規格のType2が主流で22kWの大出力機が普及しつつある。
普及が加速している急速充電器のストックを見ると、中国が23万740個で前年比175.8％の高い伸び、米国が1万5970個、114.7％、日本7650個、107.2％、ドイツ4610個、122.6％と中米独で2ケタの高い伸びとなっている。
中国では国家指針としてGB/Tに統一されつつあり、出力レンジ62.5kWの設置が6割以上を占めている。米国ではSuperchargerの高速道路沿いへの設置が一巡、今後はCCS（Combo1）とSuperchargerの商業施設での普及が進展すると見られている。日本はCHAdeMOの50kW以下が大多数でSuperchargerは10台程度、欧州ではCCS（Combo2）で規格統一される方向で、ドイツとイギリスでCCS（Combo2）が普及しつつある模様だ。（編集担当：久保田雄城）
