8日の日経平均は、前日1378円90銭高の6万6399円84銭から取引を迎える。米国株3指数の下落やドル円154円台前半への変化が確認されるなか、寄り付き後の値動きが注目される（東京証券取引所、資料写真）
今回のニュースのポイント
8日の東京株式市場は、前日に1300円を超える大幅反発を見せた日経平均株価が、その切り返しの流れを維持できるかが焦点となります。7日の日経平均終値は前日比1378円90銭高の6万6399円84銭となり、8月28日終値（6万6405円56銭）との差を5円72銭まで縮めました。一方、同日の米国市場ではダウ工業株30種平均が271.86ドル安となるなど主要3指数が揃って下落。外国為替市場でもドル円が、前日の東京市場大引け付近の155円台後半から、8日午前5時台には1ドル＝154.376円前後まで円高・ドル安方向に動いています。大幅高の翌朝、米国株安と為替水準の変化を受けた寄り付きの動きが注目されます。
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8日の東京株式市場は、直近2営業日で急激な切り返しを見せた日経平均株価が、どのような位置から取引を開始するのかを見極める局面を迎えています。
前営業日7日の日経平均は、前週末4日の終値（6万5020円94銭）から1378円90銭上昇し、6万6399円84銭で取引を終了しました。9月4日の806円46銭高に続く大幅続伸となり、2営業日での上昇幅は2185円36銭に達しています。9月2日に記録した1889円70銭の急落後、翌3日は小幅続落（6万4214円48銭）となったものの、その後は週末と週明けの2営業日を挟んで急速な株価修復が進みました。この結果、8月28日終値の6万6405円56銭にほぼ並ぶ位置から8日の取引を迎えます。
この日本株の現在地に対し、一晩を挟んだ海外市場では異なる動きが確認されています。7日の米国株式市場では、ダウ工業株30種平均が前日比271.86ドル安の5万3414.25ドル、ナスダック総合指数が77.06ポイント安の2万6506.99、S&P500種株価指数が29.11ポイント安の7718.60と、主要3指数が揃って前日終値を下回って取引を終えました。
同時に、外国為替市場でも水準の変化が見られます。8日午前5時台のドル円相場は1ドル＝154.376円前後で推移しています。7日の東京市場で日経平均が大引けを迎えた時間帯（155円台後半）と比較すると、足元では円高・ドル安方向へのシフトが確認されます。
もっとも、これらの外部環境の変化からただちに「米国株安と円高を材料として東京市場が売られる」と結論付けることはできません。寄り付き前の段階で確定している事実は、日経平均自身が2営業日で2185円上昇した直後であること、そして米国3指数の下落と154円台前半への為替水準の変動が重なっていることまでです。
日経平均の推移を時系列で振り返ると、9月1日の6万6215円34銭から、2日（6万4325円64銭）、3日（6万4214円48銭）と下落した後、4日（6万5020円94銭）、7日（6万6399円84銭）と急切り返しを見せてきました。直近の乱高下を経て急落前の水準付近まで戻した直後だけに、ここまでの急ピッチな上昇を踏まえた市場の反応も確認する必要がある現在地です。
7日の日経平均は前場に6万6400円台まで上昇する場面があったものの、後場はおおむね6万6000円台前半から6万6300円台で推移して大引けを迎えました。したがって、8日の取引においては単に8月28日の終値水準（6万6405円56銭）を超えるか否かという点にとどまらず、寄り付き後に6万6000円台の大台を維持できるか、また154円台前半へ変化した為替動向に対して株式市場がどのような値動きで反応するのかという、市場の「落ち着き所」が観測点となります。
本日取引開始後の具体的なチェックポイントは以下の3点に集約されます。
第一に、日経平均の寄り付き水準です。前日終値6万6399円84銭に対し、米国株安と為替の変化を織り込んでどの水準から売買が交錯し始めるかが最初の指標となります。
第二に、6万6000円台における推移の安定度です。直近2営業日で2000円超上昇した後も同水準で推移するのか、それとも値幅が拡大するのかが観測点となります。
第三に、為替市場におけるドル円の動向です。8日午前5時台に確認された154.376円前後の水準から、東京時間の本格的な取引開始に伴ってどちらの方向へ振れるのかが観察されます。
急上昇の後に迎える8日の取引では、まず寄り付き水準を確認し、その後6万6000円台でどのような値動きとなるのかが観測点となります。（編集担当：エコノミックニュース編集部／Editorial Desk: Economic News Japan）
