シンカが「働き方に関する価値観アンケート」を実施。勤労意欲の高い「仕事重視」の者は働き方改革に対する期待度が高い傾向
多くの企業で働き方改革が取り組まれている。この改革の中でワークライフバランスの改善は大きなテーマだ。一言で働き方と言っても個人により価値観が違うのであるから多様な価値観を許容できる働き方の実現が重要だ。
こうした議論の中で「結婚・子どもが生まれるなどのライフイベントは働き方への意識に大きく影響する」との見方が一般的であった。しかし、こうした見方は必ずしも正しくないという調査レポートが発表された。
人事コンサルタントのシンカが首都圏の中小企業で働く正社員1000人以上を対象に「働き方に関する価値観アンケート」を実施し、その結果レポートを4日に公表している。
レポートによれば、働き方改革施策への期待度はライフイベントではなく、働き方に関する価値観で比較したほうが大きな差があった。
「勤労意欲が高い・低い」という軸と「仕事かプライベートか」という二つの軸で勤労者の価値観を位置づけた結果、勤労意欲が高い「仕事重視」グループは全体的に働き方改革に対する期待度が高い傾向にあった。仕事に対するロイヤルティも勤労意欲も高いため、よりその価値観を満足させる働き方を企業に対して求めているようだ。一方、勤労意欲の低い「安定重視」・「私生活重視」に属する人々は意外にも働き方改革施策に対する要望が平均より低く、仕事は仕事と割り切って企業に多くを期待していないようだ。
働き方改革施策に関する期待度を男女別に比較した結果では、男性は「勤務時間インターバル制度」や「残業・休日出勤改善」への関心がやや高く、女性は「兼業・副業」や「テレワーク」がやや高くなっているが全体的には男女間で顕著な差は認められない。
子どもの有無で見た結果では、子どもを持つ者のほうがより多くの働き方改革施策を求めているが、子どものいない者との差はわずかで「子どもを持つと仕事への取り組み方や考え方が変わる」といった傾向は顕著には見られない。
レポートでは「働き方改革に関する様々な施策をただ漠然と社内で採用するのではなく、企業の生産性向上のカギとなる（勤労意欲の高い）「仕事重視」・「個人事情」に分類される社員が求める施策から手を付けることが効果的であると考えられる」としている。（編集担当：久保田雄城）
