AIデータセンターの電源・サーバー設備を表すイメージ。Bloom Energyは1GW規模を想定したモデルで、800V DCネイティブ電源により非コンピュートCAPEXを36億ドル（27％）、5年間のTCOを55億ドル（9％）削減できると試算した（画像はイメージ）
今回のニュースのポイント
米燃料電池大手のBloom Energy（ブルーム・エナジー）は9月16日、1GW（ギガワット）規模のAIデータセンターを想定した800V DC（直流）ネイティブ電源の経済性分析結果を公表しました。同社独自のTCOモデル試算によると、従来のAC（交流）電源構成と比較して、コンピュート（計算）設備を除く非コンピュートCAPEX（設備投資額）を36億ドル（27％）削減し、5年間のTCO（総保有コスト）を55億ドル（9％）削減できるとしています。これらは同社の試算値であり、実際の導入実績ではありません。
本文
米Bloom Energy（ブルーム・エナジー）は2026年9月16日、次世代のAIデータセンターに向けた800V DC（直流）ネイティブ電源アーキテクチャに関する新たなTCO（総保有コスト）モデル分析を公表しました。
同社が今回提示した試算の中で最も大きい数値が、1GW（ギガワット）クラスの大規模AIデータセンターを想定した設備費の削減可能性です。同社の分析モデルによると、従来のAC（交流）受電・配電インフラを採用した場合と比較して、サーバーやGPUなどのコンピュート（計算）設備費用を除いた「非コンピュートCAPEX（設備投資額）」を36億ドル（約27％）削減できるとしています。さらに、運用コストを含めた「5年間のTCO」では55億ドル（約9％）の削減効果が見込まれると説明しています。
ここで注意が必要なのは、これらの数値は同社が設定したモデル条件に基づく試算値であり、すでに大規模データセンターで運用・確認された「削減実績」ではない点です。また、36億ドルの削減対象はデータセンター建設全体の投資額ではなく、サーバーやGPUなどのコンピュート設備を除く「非コンピュートCAPEX」に関する試算です。設備費の削減率（27％）と消費電力量の削減を混同しないことも重要となります。
今回の発表の特徴は、「発電量や系統接続をどう確保するか」という供給側の課題に加え、「確保した電力をデータセンター内部でどのようにGPUまで届けるか」という受配電アーキテクチャにも焦点を当てている点です。
現在の一般的なデータセンターでは、電力系統（送電網）からAC（交流）電力で受電し、変圧器やスイッチギア、無停電電源装置（UPS）などを経由しながら、最終的にコンピュート機器が求めるDC（直流）電力へと複数段階で変換されています。これに対し、Bloom Energyが提案するのは、同社の固体酸化物形燃料電池（SOFC）から直接800V DCを出力し、中間的なAC/DC電力変換ステップや変圧器への依存を減らすネイティブ供給方式です。同社は、電力変換機器の削減に伴う初期設備投資の抑制や電力変換損失の低減が可能になると主張しています。
また、Bloom Energyが2026年に実施した意識調査（データセンター業界の意思決定者156人が対象）によると、回答者は2030年時点のデータセンター導入について、ハイブリッドAC-DCとDCネイティブを合わせた「DCベース」の構成が58％を占めると予想しました。これも世界市場全体の確定したシェア予測ではなく、業界関係者へのアンケート回答に基づく将来予想として提示されています。
AIサーバーの高密度化を背景に、業界では800V DCを含むDC電源アーキテクチャへの移行が検討されています。Bloom Energyが示した36億ドル・55億ドルという削減幅はあくまでモデル試算であり、実際のサイト立地やエネルギー調達価格、機材コストによって効果は変動します。今後は、800V DCネイティブ供給が実際の大規模案件でどの程度採用され、モデル上の経済性が実運用でも確認されるかが注視点となります。（編集担当：エコノミックニュース編集部／Editorial Desk: Economic News Japan）
