かつてはスマートフォン（多機能携帯電話）と言えば、すぐに米アップルのiPhoneを想起する人が多かったと思うが、そうした状況は徐々に変化しつつあるように思う。今、ユーザーの前にはiPhone以外の様々な端末が選択肢として用意されているし、また、スマートフォンの中でも「格安スマホ」や「ガラホ」など、「利用料金にあまりお金をかけたくない」「シンプルな操作性を求める」といったユーザーの要望に合わせたものを発売されている。スマートフォンの普及にともない、こうした多様性が生まれるのは必然のことだが、同時にそれは米アップルがこれまで築いてきた牙城を崩し始めている。
それでは、米アップル（および、iPhone）にとって15年は苦難の年であったかと言えば、実はそうとも言えない。米アップルは14年10月から15年9月までに、2億3122万台のiPhoneを販売しており、これは過去最高となる。14年に発売された「iPhone6／6 Plus」の販売が好調に推移したことが、大きく影響したものとみられる。また、それだけでなく、新たな市場として中国でも販売強化に取り組んだ結果の表れとも言える。それは、「iPhone6／6 Plus」に次ぐ新型iPhone「iPhone6s／6s Plus」を発売する際、他の国の発売日と中国の発売日を合わせたことからもうかがえる。日本経済にとってもそうであるように、米アップルにとっても中国市場は重要な位置を占めている。
ただし、iPhoneが好調に推移したのに対して、iPadは15年も不振から抜け出せなかった印象がぬぐえない。15年第4四半期のiPadの販売数は988万台だが、これは前期と比べて10％減の数字であり、前年と比べるとさらにマイナス幅は拡がり20％減である。こうした状況を打破すべく、米アップルは新製品の「iPad Pro」を投入したが、現在のところかんばしい成果は挙がっていない。
スマートフォン＝iPhoneという状況は変わりつつあるが、それでも新興国で市場を開拓することで業績を伸ばし続けている。しかし、iPadが伸び悩みさらなる業績拡大を阻んでしまっている。iPadの不振は14年から続いているが、15年もこの構図から抜け出すことはできなかったと言えるのではないだろうか。（編集担当：滝川幸平）
