電通は、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「２０１２年（平成２４年）日本の広告費」を発表した。
電通＜4324＞が、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「２０１２年（平成２４年）日本の広告費」を発表。２０１２年（１～１２月）の日本の総広告費は５兆８９１３億円で前年比１０３．２％となり、２００８年に減少に転じ、２００８年（同９５．３％）、２００９年（同８８．５％）、２０１０年（同９８．７％）、２０１１年（同９７．７％）と４年連続して前年実績を下回ったが、５年ぶりに前年実績を上回る結果となっている。
マスコミ四媒体広告費は２兆７７９６億円と、震災前の２０１０年を上回る水準に。媒体別では、「テレビ広告費」が前年比１０３．０％、「新聞広告費」が同１０４．２％、「雑誌広告費」同１００．４％、「ラジオ広告費」同９９．９％と、「マスコミ四媒体広告費」は同１０２．９％と前年を上回っている。また、「プロモーションメディア広告費」が同１０１．４％となり、ロンドンオリンピックなどで好調だった「衛星メディア関連広告費」は同１１３．７％と３年連続で２ケタ増となっている。さらに「インターネット広告費」も同１０７．７％で、引き続き増加している。
マスコミ四媒体における業種別では、軽自動車、２BOXなどの広告が増加したことにより「自動車・関連品」が前年比１２６．９％となったのを筆頭に、スマートフォンサービス、衛星放送、ウェブコンテンツなどが増加した「情報・通信」が同１１０．５％、「飲料・嗜好品」も美容・栄養ドリンク、乳酸菌飲料、炭酸飲料などが増加したことにより同１０７．０％となるなど、２１業種中１６業種で前年を上回っている。一方減少業種は、震災後の大量出稿による反動減の影響を受けた「官公庁・団体」が同３０．６％、映画・演劇の案内などが減少し「案内・その他」が同８０．２％となるなど、５業種であった。
２０１２年の広告市場は、震災による減少の反動、ロンドンオリンピック、衆議院議員選挙など、前年度を上回る要因が多くみられた。そのため、総広告費が増加に転じたことは必然といえるのかもしれない。しかし、マスコミ四媒体広告費が２０１０年を上回る水準に達していることは、前年の落ち込みによる反動だけではなく、四媒体における広告市場が下げ止まり傾向にあることを示唆するものであろう。今年の広告費増となりうる特殊要因は、マスコミだけが盛り上がっているＷＢＣ程度のものである。下げ止まり傾向を維持し、回復傾向へと繋げられるか、勝負の年と言えるのではないだろうか。（編集担当：井畑学）
