ウェアラブル端末市場は相次ぐ新製品の発売により盛り上がりを見せている。ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK ジャパン)の調査では、特にスマートウォッチのラインナップ拡充が進んだ2014年12月以降、販売台数は前年同月の1.3倍以上で推移しているという。
同社は、ウェアラブル端末の家電量販店・総合量販店・インターネット販売における販売動向および、購入意向・購入者属性に関する消費者調査の結果を発表した。
それによると、2015年4月は注目度が高かったApple Watchが発売されたことにより、ウェアラブル端末の数量前年同月比は約2.1倍を記録した。ウェアラブル端末に占めるスマートウォッチの数量構成比は3月では14%であったが、4月には33%に達した。2015年4月におけるウェアラブル端末の税抜き平均価格はスマートウォッチが4万8,500円、スポーツウォッチが2万3,500円、リストバンド型が1万3,300円であった。
そして、ウェアラブル端末の購入意向について約1万2,000人に尋ねたところ、「購入したい」と回答した割合はスマートウォッチ/スポーツウォッチで20%、リストバンド型で17%となった。購入意向者へ使用したい機能を尋ねたところ、上位3項目には「時計機能」「歩数や移動距離等の計測」「消費カロリーの計測」が挙げられた。一方でスマートフォンとの連携を想定した機能への回答割合は総じて低かった。
また、購入していない理由としては、「価格が高い」に次いで、「使いこなせない」「使用用途のイメージが湧かない」などが上位に挙げられた。ウェアラブル端末の魅力でもある「多機能さ」は多くの消費者にとってはハードルとなっていることが伺えたとしている。
次に、ウェアラブル端末を実際に購入した人の属性を見ると、男女比は6対4で男性の方が多かった。性年代別に見ると、30歳代男性の割合が20%と最も高く、18～29歳男性、18～29歳女性が僅差で続いた。購入者は運動頻度が高い消費者が多く、購入者の3割以上が「ほとんど毎日運動している」と回答した。全調査対象者では約5割を占めた「特に運動はしていない」の割合は、購入者では約1割にとどまった。また、購入者の普段しているスポーツでは、「ジョギング・ランニング」が多く挙げられたという。
このように現在、ウェアラブル端末は運動や健康管理のツールとして利用されることが多く、メインの購入層も運動頻度の高い30歳代以下と偏りが大きい。ただし、今後、デジタル機器間の連携が発展するにつれ、連携機能と携帯性で優れたウェアラブル端末の購入層は広がるとみられる。GfK のグローバル調査では、ウェアラブル端末の世界販売台数は2015年には7,200万台、2016年には1億1,400万台に達すると予想されるとしている。(編集担当：慶尾六郎)
