矢野経済研究所では、国内 e ラーニング市場について調査を実施した
矢野経済研究所では、国内 e ラーニング市場について調査を実施した。調査期間は2016年1月～3月、調査対象はeラーニングシステム開発・構築・販売事業者、eラーニングコンテンツ開発・製作・販売事業者、eラーニングを介した研修や講義を提供・運営する事業者（学習塾、語学学校、研修事業者等）、学習ソフトウェア開発・製作・販売事業者等。調査方法は、同社専門研究員による面接取材及び、電話・FAX・電子メールによるヒアリング、文献調査を併用した。
それによると、2015年度国内eラーニングの市場規模は、前年度比95.9%の 1,596億5,000万円を見込んでいる。内訳は法人向け（企業・団体内個人を含む）のB to B市場規模が同102.0%の586億5,000万円、個人向けのB to C市場規模が同92.7%の1,010億円であり、B to B市場は堅調に拡大したものの、B to C市場の縮小を補うことはできず、eラーニング市場全体としては縮小したものとみている。
2016年度の eラーニングの市場規模は前年度比 107.9%の1,722億円と予測している。B to B市場は、eラーニングの利便性向上などを背景に、顧客企業における利用が一定程度活発化するものとみられ、堅調推移を予測した。一方、B to C市場は、主要通信教育サービス事業者が大きくサービス拡充を図る予定であり、こうしたサービスが市場拡大に貢献していくものと考えるとしている。
2015年度のB to B 市場規模は前年度比102.0%の586億5,000万円の堅調推移を見込んでいる。市場は、情報通信技術の向上、モバイル端末の一般化、クラウド環境の進化など、eラーニングの利便性を有する環境を背景に、顧客企業における e ラーニングの利用機会増加や顧客層拡大をもたらしているという。これに伴い、導入に対するコンサルティングや個別の顧客要望に応じた関連サービスの需要が増加傾向にある。
また、ここ数年は、顧客企業のLMS（ラーニング・マネジメント・システム）に対する投資にも復調が見られており、切替・更新案件を中心とする引き合い案件が活発化しており、LMSベンダー間の競合状況も激しさを増している。ただ、2015年後半より世界経済の先行き不透明感などの影響からか、顧客企業の LMS 投資に対する様子見が出始めており、今後における懸念材料も見受けられるとしている。
一方、コンテンツは顧客企業での内製化が一定程度進んでいる状況にあるものと見られ、コンテンツ制作支援ソフトのオーサリングツールが好調に推移する一方で、事業者から提供されるレディメイドコンテンツ、オーダーメイドコンテンツは減少基調にあるものと推察している。
2015年度のB to C市場規模は前年度比92.7％の1,010億円を見込んでいる。ここ数年においてeラーニング市場規模の拡大を牽引してきたが、2015年度は大手通信教育事業者における限定的なサービス展開などが影響したことから、学習塾・予備校等の映像授業や、その他の事業者が展開するサービスの一部は伸長したものの、全体としては前年度に対し市場規模は縮小したとみる。当該市場は、公教育における情報通信技術活用が注目される環境下、大手教育事業者を中心にその取り組みを強化する動きが見られるとしている。(編集担当：慶尾六郎)
